1970年代以降、心霊写真、超能力など不思議な現象がお茶の間を騒がせた時期がありましたが、そのほとんどは、テレビ番組などにより過剰に演出されたものであることは、今となっては多くの人が認識しているところです。
しかし、ことＵＦＯに関しては、様相が異なります。確かにオカルトブームに乗って色物的に扱われていたとはいえ、地球外生命体の存在は科学者の間でも常に議論されているところでもあり、ブームが去った後も研究が続けられています。
アメリカ議会でＵＦＯに関する公聴会開催＿2022年5月
およそ50年ぶりに開催された「UFO公聴会」
さて、米国議会で、2022年5月17日、およそ50年ぶりとなる未確認飛行物体＝ＵＦＯに関する公聴会が開かれ、マスコミ各社が報じました。
米国政府は2021年6月にＵＦＯに関する報告書を公表しており、これまでに軍で140件ほどの目撃情報があるが、そのほとんどについて正体不明だとしています。
米国国防省は特別チームで調査
米国国防総省は、特別チームを設けて調査を行うなどして実態の解明に取り組んでいると説明しています。
リンク：2022年5月18日米議会下院「UFOに関する公聴会」日本ではどう議論？(NHK政治マガジン）
日本政府もＵＦＯに関してコメント
2021年 加藤官房長官の発言
日本政府は、加藤官房長官（当時）が、2021年6月28日の記者会見で、「防衛や警備に影響を及ぼすおそれのある情報を得た場合には、空中における識別不能な物体も含めて適切に対応する」と述べています。
リンク：2021年6月28日“UFO”目撃したことないが情報あれば適切に対応（NHK政治マガジン）
2020年 河野防衛大臣の発言
2020年9月14日には、河野防衛大臣（当時）が「空中で識別できない物体を確認したときには、可能な限り動画を撮影し記録に努めるととも必要な情報分析を行うように指示しています。
リンク：2020年4月28日自衛隊もＵＦＯ遭遇時の 手順定める考え示す 防衛相（NHK政治マガジン）
リンク：2020年9月14日UFO遭遇時の自衛隊機の 対応で河野防衛相が指示（NHK政治マガジン）
アメリカ議会の「UFO公聴会」を深堀り
54年前の「UFO公聴会」中心人物の自殺で白紙に
2022年5月17日、米国会員議員主催の「ＵＦＯ公聴会」が、1968年７月29日以来なんと54年ぶりに開催され注目を集めました。
54年前の1968年の初開催時、旗振り役を務めたエドワード・ラウシュ下院議員は、当時アリゾナ大学気象物理学教授に公聴会の人選を委ねました 。
公聴会では、宇宙航行学の第一人者であるロバート・ベイカー博士らが、ＵＦＯが地球外の宇宙船であることを強く主張。ＵＦＯ研究が飛躍的に発展していくだろうと思われました。
しかし、公聴会主催側の中心人物であるラウシュ下院議員が選挙で落選、次いで科学者側の中心人物のマクドナルド博士が自殺したことで、白紙に戻されたのでした。
・国家安全保障上の課題としてのＵＦＯ
それから54年、再び開かれた「ＵＦＯ公聴会」でしたが、今回主催したのは下院議員情報委員会傘下の「対テロ・防謀小委員会」。ＵＦＯ研究を国家安全保障上の脅威として取り上げたのです。
国防に関することだけに、中途半端では済ませらない宿命を背負ったアメリカのUFO研究。今後、どんな展開を見せるのでしょうか。
詳しくは、「月刊ムー 2022年9月号」で（著作権保護の観点からブログでこれ以上書くことができないことをお許しください）。▼電子書籍なのでスグ読めます。
